読者の皆さま たくさんのメールをありがとうございました。 いや、まじで死ぬかと思いました。 盛岡でこんなに揺れるとは全く想像していませんでしたし、直後に停電してしまったのでこれは尋常な事態ではない、と思っておりました。 もちろん私は無事ですし、まわりのみんなも無事で何事もなかったように被災地に向かっています。　男・・・です、まじで。…

ようやく道路も開通しだし、よそ者が通っても邪魔にならない程度になってきたといことなので早速岩手に来ています。 震災直後よりはましになっているとは言え、ご覧の通り。 昨年うにで大変お世話になった山田町は壊滅状態。グッチーポストでの売り上げを何よりも喜んで下さっていた昆さんが亡くなった・・・・という事も判明してしまいました。…

メルマガの読者にはおなじみですが、日本の精密な部品や工作機械が世界中の工業製品に大量に使われており、その中心であった東北が被害に会っている訳で、それらが調達できなくなれば世界経済の成長は著しいダメージを受ける・・・筈です。 まあ、これはそのほんの一例です。 ＜トヨタ＞北米全工場で生産中止も　部品供給が停滞 毎日新聞 4月5日(火)10時26分配信 　【ワシントン斉藤信宏】トヨタ自動車は４日、東日本大震災の影響で日本からの部品供給が停滞していることを受けて、北米の１４工場すべてで４月下旬にも一時的に生産を中止する可能性があることを明らかにした。生産中止の期間や規模などを検討しており、近く最終…

こちらのＣＲさんのグラフが一目瞭然なのでこれをご覧いただきますとあまり説明の必要がありません。 詳細はメルマガに書いたとおりですが、こうなってくると雇用調整機関の長期化は避けられず、そうこうしているうちに地方財政悪化による公務員削減、ＱＥ２の停止、またＧＤＰの下方修正も既にオンザコースになっており、日経新聞の報道とは全く逆に向かっているという不思議さです（笑）。…

今回は、日銀の調査物を２つ紹介します。日銀の調査も、金融システムレポートが休刊になるなど大震災の影響を受けているようですが、今回は昨年１２月に出たもので、賞味期限を過ぎてしまいましたが、結構おもしろいテーマを取り上げていると思ったので、紹介する次第です。 （新興国への資本流入と米国への還流について） １本目のタイトルは上記で、金融市場局の小林俊さん、吉野功一さんが執筆者です。新興市場国への資本流入の動きを取り上げたもので、ポイントは、 （１）新興国間の資産価格変動の相関が、過去に例を見ないほどに強まっており、国際分散投資のメリットが低下していること。要はどの新興国の資産価格も同じようにど…

予想はしていましたが、やはり出てきてしまいました・・・・ 中三：再生法申請　大震災、爆発事故が影響　従業員５７０人、解雇へ　／青森 　老舗百貨店「中三」（本社・青森市、向中野（むかいなかの）光秀社長）が３０日、青森地裁へ民事再生法の適用を申請した。消費低迷に加え、東日本大震災や盛岡店爆発事故による売り上げの大幅減が影響した。青森、弘前の両店はこの日臨時休業。会見した経営陣は早期の営業再開を目指す考えを示したが、地域住民に愛された百貨店の休業に関係者や市民らは大きなショックを受け、早期の再建を願っていた。【矢澤秀範】（毎日新聞） 民事再生なのでスポンサーが現れなければそのままサドンデス。 …

面倒くさいのであまり書きたくないが、ＣＮＮなどアメリカの報道ではフクシマダイイチでは間違いなくメルトダウンが始まっている（一部）となっています。 また、アメリカの各地でも通常より高い放射線量が計測され始めた、と報道されています。 http://edition.cnn.com/2011/WORLD/asiapcf/03/29/japan.nuclear.reactors/index.html?iref=NS1 最悪に備える・・・というのはマーケットでは当たり前の話でそれができない場合、ベアスターンズやリーマンのように淘汰される、つまり潰れるだけですが、今回は命がかかっているのでありますから…

フクシマダイイチ・・・ 既にアメリカでも完全に固有名詞となった。 スリーマイル、チェルノブイリと共にだ。 土壌汚染「チェルノブイリ強制移住」以上京大助教試算（京都新聞） 全文 http://www.kyoto-np.co.jp/top/article/20110328000068 一部抜粋 今中助教は、土壌のセシウムで汚染の程度を評価した。汚染土を表面２センチの土と仮定すると１平方メートル当たり３２６万ベクレルで、１９８６年の旧ソ連チェルノブイリ原発事故で強制移住対象とした１４８万ベクレルの２倍超、９０年にベラルーシが決めた移住対象レベルの５５万５千ベクレルの約６倍だった。…

今回もとても短く、地震以外のテーマで。新日鉄と住金の統合話しを契機にした、公取委の合併審査話しに触れます。 ３月４日に公正取引委員会が合併にかかる運用指針の見直しを公表しました。骨子は、事前相談の撤廃や、海外シェアの考慮の観点の明記です。…

なんだか誉めすぎだ、という批判が来るんですけどね〜、そりゃ、ひでー、って話はいくらでもあるでしょ。この国は。 でもそうじゃない所もあるよ、ってことを言いたかったわけであって、ちょっと中国に行ったてわかるわきゃーないし、正直中国語ができないと何にもわかりません。 浦東あたりで金融マンで勤めていれば中国語話さなくてもなんとでもなりますけど、それは中国の本質とはかけ離れている、と思いますよ。 この写真はその通りなんですが、上海の町のど真ん中でこれはないよね（笑）。…