米中、FRB、GSOMIAと衝撃的なイベントが続いた一週間でした。香港、北朝鮮、米ロ、日米、イタリア、そして減税とグリーンランドをめぐるドタバタ（苦笑）もありました。英独仏、中東、アマゾンでも色々動いています。G7サミットも始まりました。

世界各地で濃厚なネタがあふれてお腹いっぱいですが（苦笑）、一つ一つ分析していきます。

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先週の動き
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8/17（土）
・アフガニスタンのカブールの結婚式場で自爆テロ（「イスラム国」が犯行声明）
・イエメンの分離独立勢力「南部暫定評議会（STC）」がハディ暫定政権の拠点であるアデンの大統領宮殿から撤退
・アルゼンチンのドゥホブネ財務相が辞任（後任はブエノスアイレス州のエルナン・ラクンサ経済相）
・スーダンの暫定政権（軍事評議会）と民政移管を求めるデモ隊の指導部が民政移行期間3年3か月の共同統治について定めた暫定憲法に調印

8/18（日）
・トランプ米統領が香港での政府に対する抗議デモについて、中国が天安門事件のように武力介入すれば米中通商協議の継続が難しくなるとの見方を示す
・トランプ大統領がデンマーク領グリーンランドの買収構想について政権内で検討していることを認める（フレデリクセン首相は「馬鹿げている」として売却を拒否）
・香港で政府に対する抗議集会・デモ（主催者によると170万人が参加）
・英領ジブラルタルの自治政府が、7月に拿捕したイランの石油タンカーについて、米国からの差し押さえ要請には応じないと発表

8/19（月）
・トランプ大統領がFRBに対して1％の利下げと量的金融緩和を求めるツイート
・トランプ大統領がインドのモディ首相、パキスタンのカーン首相とそれぞれ電話協議したとホワイトハウスが発表
・ペンス副大統領が、香港での抗議デモについて、米中が合意するには中英共同宣言に定められた香港の法律の尊重等を中国が遵守する必要があると発言（デトロイト）
・米商務省が輸出管理規則に基づく「エンティティ・リスト（EL）」に掲載されたファーウェイとその関連企業との一部取引を認める一般ライセンスを延長し、ファーウェイの関連会社46社をELに追加
・米国防総省が8月18日に地上配備型の中距離ミサイルの発射実験を成功させたと発表
・米国務省のビーガン北朝鮮担当特別代表が訪日
・米主要企業の経営者団体「ビジネス・ラウンドテーブル」が「株主第一主義」を見直すとの声明を発出
・ツイッターが、中国政府の関与が疑われる936件の不正アカウントとツイート内容を開示し、香港の抗議活動の正当性を損なう情報を流したと指摘
・バーレーンがホルムズ海峡周辺校を航行する船舶の安全確保に向けた米国主導の有志連合への参加を表明
・英国のジョンソン首相がトゥスク欧州理事会議長に対し現行の離脱協定案からアイルランド国境問題の安全策（バックストップ）を削除するよう要請する書簡を送付
・仏ロ首脳会談（ブレガンソン要塞）

8/20（火）
・トランプ大統領が景気対策として追加減税を検討していると表明
・トランプ大統領が、デンマークのフレデリクセン首相のグリーンランド購入案拒絶を不愉快に感じ、9月初めに予定していた同国訪問を延期する意向を表明（ホワイトハウスは訪問中止を発表）
・トランプ政権が台湾に新型のF16戦闘機66機を売却すると発表
・米国務省のビーガン北朝鮮担当特別代表が訪韓（～22日）
・米韓合同軍事演習が終了
・米金融監督当局が「ボルカー・ルール」の一部緩和を最終決定（改定ルールは20年1月1日に発効）
・イエメンの反体制武装組織「フーシ派」の軍の報道官がイエメン上空を飛行していた米軍の無人機を撃墜したと発表（米国は調査中としつつ、イランがフーシ派の後ろ盾になっているとして非難）
・イタリアのコンテ首相が上院での演説で辞意を表明し、マッタレッラ大統領に辞表を提出

8/21（水）
・トランプ大統領が現時点では追加減税を検討していないと発言
・トランプ大統領が米国籍の出生地主義の廃止を真剣に検討していると発言
・米中事務レベル電話協議
・日米閣僚級通商協議（ワシントンDC、～23日）
・米民主党のインスリー・ワシントン州知事が20年大統領選挙から撤退
・中国が在香港英国総領事館の職員を違法行為の容疑で拘束していると表明
・香港で政府に対する抗議デモ
・英独首脳会談（ベルリン）
・イタリアのマッタレッラ大統領が各政党の代表者と協議（～22日）
・豪州がホルムズ海峡周辺校を航行する船舶の安全確保に向けた米国主導の有志連合への参加を表明
・ブラジルのボルソナロ大統領がアマゾンの火災増加の原因についてNGOによる自作自演の可能性を示唆
・スーダンで文民と軍人で構成される暫定統治機構「合同評議会」が発足（首相に経済学者で国連出身のハムドク、合同評議会議長にブルハン陸軍中将が就任）
・日中韓外相会議、日韓外相会談、日中外相会談（北京）

8/22（木）
・ポンペオ国務長官がカナダのトルドー首相、フリーランド外相と会談（ポンペオ国務長官はファーウェイの孟晩舟副会長の引渡し要請は米中通商協議の交渉材料とするものではないと表明）（オタワ）
・ジャクソンホール会議（ワイオミング州ジャクソンホール、～24日）
・中国の全国人民代表大会（全人代）の常務委員会（北京、～26日）
・香港で政府に対する抗議デモ
・英仏首脳会談（パリ）
・韓国が日韓の軍事情報包括保護協定（GSOMIA）の破棄を決定（ポンペオ国務長官は「失望した」と表明、国防総省は「強い懸念と失望」との声明を発出）

8/23（金）
・中国が米国製品5208品目（750億ドル相当額）に9月1日と12月15日に5％または10％の追加関税を課し、18年12月の米中首脳会談を受けて19年1月から停止していた自動車・自動車部品に対する最大25％の追加関税を12月15日に発動すると発表
・トランプ大統領が対中追加関税第1～3弾の税率を10月1日に現在の25％から30％に引き上げ、9月1日に発動する第4弾の税率を10％から15％に引き上げるとツイート（USTRも声明を発出）
・ギンズバーグ連邦最高裁判事の膵臓に悪性腫瘍が見つかり、3週間の放射線治療を受けたと米最高裁が発表
・ジャクソンホール会議でパウエルFRB議長が講演（ワイオミング州ジャクソンホール）（トランプ大統領は「いつもどおりFRBは何もしなかった」「FRBと中国、どちらが我々にとってより大きな敵なのか？」とツイート）
・米民主党のセス・モールトン下院議員が20年大統領選挙から撤退
・米複合企業コーク・インダストリーズの元経営者のデービッド・コーク（「コーク兄弟」の弟）が死去
・香港で政府に対する抗議デモ（「人間の鎖」でアピール）
・イランのザリーフ外相がフランスのマクロン大統領と会談（パリ）
・フランスがブラジルのボルソナロ大統領によるアマゾン火災への不適切な対応を理由にEUと南米南部共同市場（メルコスール）のFTAへの反対を表明
・ロシアの船舶型の原子力発電所「アカデミク・ロモノソフ」がムルマンスク港から北極海での初の航行に出発
・韓国外務省が日韓の軍事情報包括保護協定（GSOMIA）の破棄を日本に正式に通告

8/24（土）
・G7サミット（フランス・ビアリッツ、～26日）
・米仏首脳会談、日仏首脳会談（同）
・北朝鮮が弾道ミサイル2発を発射（金正恩朝鮮労働党委員長が新たに開発した「超大型」の多連装ロケット砲の試射を現地指導したと北朝鮮国営の朝鮮中央通信が報道）
・香港で政府に対する抗議デモ
・中国が拘束していた在香港英国総領事館の職員を釈放
・ブラジルがアマゾンの火災への対応のため軍を出動
・トゥスク欧州理事会議長がブラジル政府がアマゾンの延焼を許す限り、EUと南米南部共同市場（メルコスール）の批准は難しいと発言
・南米南部共同市場（メルコスール）が欧州自由貿易連合（EFTA）とのFTA交渉の合意を発表
・イスラエル軍がイランによる大規模な攻撃を阻止するため、シリアのダマスカス近郊にある複数の施設を空爆したと発表
・ロシア国防省が北極圏に近いバレンツ海における戦略原子力潜水艦による潜水艦発射弾道ミサイル（SLBM）の発射実験の成功を発表

●中国の報復関税、トランプの対中追加関税第1～4弾の引き上げと米企業への圧力宣言

米国の対中追加関税第4弾に対する報復措置として、中国が米国製品5208品目（750億ドル相当額）に対し5％または10％の追加関税を課すと発表しました。1717品目（原油、大豆、鋼板、化学製品等）については9月1日、3361品目（木材、自動車、織物等）については12月15日に発動するとしています。

また、18年12月の米中首脳会談を受けて19年1月から停止していた自動車・自動車部品、関連製品に対する最大25％の追加関税を12月15日に発動すると発表しました。

・「今週の動き（12/17～23）」（18/12/17）
・「今週の動き（4/7～13）」（4/8）

これを受けて、すかさずトランプ大統領が動きました。9月1日に発動する対中追加関税第4弾（1114億ドル相当額）の税率を10％から15％に引き上げ、第1～3弾（2500億ドル相当額）の税率を10月1日に現在の25％から30％に引き上げるとツイート。USTRも同様の声明を発出しています。

さらに米国企業に対し、米国内への生産移管も含め、中国の代替先をすぐに探し始めるよう「命じる」とツイートしました。

また、今回の発表に先立ち、パウエルFRB議長がジャクソンホールで演説しましたが、トランプは失望の念を表明し、「パウエルと習主席、どちらが我々にとってより大きな敵なのか？」とツイートしています。

中国の報復は想定の範囲内でしたが、トランプの電撃的な対応はサプライズでした。とはいえ、本メルマガを読んでこられた方々であれば、ポイントは見抜けると思います。今回の米中の措置の意味と今後の見通しについて、明日解説します。

●ファーウェイ制裁の限定的猶予の延長と制裁対象の拡大

米商務省が、輸出管理規則に基づく「エンティティ・リスト（EL）」に掲載されたファーウェイとその関連企業との一部取引を認める一般ライセンス（TGL）を90日間延長しました。前回の記事で述べたとおりの展開です。

・「対中追加関税第4弾発動の一部延期」（8/19）

同時に、ファーウェイの関連会社46社をELに追加しました。メディアには「制裁強化」という文字が躍っていますが、実際にはどのような意味があるのか。制裁の猶予とあわせ、今回の措置の意義を解説します（※メルマガに限定）。

●日米貿易協定交渉の大枠合意

ワシントンDCでの茂木経済財政・再生相とライトハイザーUSTR代表の協議を経て、日米貿易協定の大枠合意が成立したとの報道が出ています。米国の日本製自動車への関税の撤廃は先送りにし、日本は米国産牛肉や豚肉への関税をTPP水準まで下げるとのこと。現時点でのコメントを述べます（※メルマガに限定）。

●トランプのグリーンランド購入発言

トランプ大統領がデンマーク領グリーンランドの購入に並々ならぬ関心を示しました。例によって思いつきか、経済問題などから人々の関心をそらすための目くらましかと思ったら、デンマークのフレデリクセン首相がこの提案を一蹴すると、なんと9月初めに予定していた同国訪問を取りやめました。相変わらずの「トランプ劇場」のようです。

もっとも、今回どこまで内容が詰まっていたのかはともかく、北極圏については、かねてから安全保障とレアアースをはじめとする資源の確保の観点から、戦略的重要性が指摘されていました。この点についてコメントします（※メルマガに限定）。

また、この件については、以下のトランプのツイートも話題を呼びました。

■ I promise not to do this to Greenland!（8月20日付Donald J. Trumpのツイッター）
■ トランプ氏「グリーンランドにホテルは建てない」 ツイッターで約束？（8月20日付AFP）

私も、この画像を最初に見たとき、こんな合成写真までわざわざ作って、なんてヒマな・・いや、サービス精神が旺盛な人なんだ（笑）と思ったのですが、ネットで拡散していたパロディー画像だったのですね。それを知ってあらためてツイートを見ると、ジョークではなくて、「違うんだ！」と素で否定しているようにも見えます（といっても、本人も、このパロディー画像にウケていていたのかもしれませんが・・わざわざ写真まで出すこともないでしょうし）。

しかし、こうしたトランプのツイートについては、読者の方から、あれは誰が書いているのか？夜中の発信など本人がやっているのだろうが、全部ではないだろうし・・との質問がありました。もっともな疑問です。この点については、別稿で解説します。

●G7ビアリッツ・サミット

サミット開催を前にして、例によってトランプ大統領が「ロシアを復帰させて、G8に戻るべきだ」と発言しましたが、今回は、マクロン大統領も、フランスを訪問したプーチン大統領と会談した後、「ロシアはいずれは復帰すべきだ」と述べています。とはいえ、ウクライナ問題の解決が条件と述べており、実質的には今までのラインから変更はありません。

ただ、興味深いのは、マクロンがロシアの復帰の理由として、「ロシアは欧州の国だから」と述べていることです。

ロシアのアイデンティティは複雑です。欧州、ユーラシア、アジア、様々な要素を含み、それが時代とともに変化しています。私はロシア人と一緒に仕事をする機会が多いのですが、90年代ならいざ知らず、今のロシア人が「ロシアは欧州」と言われても、おそらくピンとこない、と聞きます。

プーチン大統領も、99年就任時は親西欧路線をとりましたが、その後、紆余曲折があり、以下の記事で述べたとおり、欧米対抗路線に舵を切っています。G7に対しても、正直なところ関心がないでしょう。何よりも大事なのは制裁解除であり、プーチンも、G8よりもG20やBRICsの方が有意義だ、と述べています。

こうしたロシアのメンタリティについては、近いうちロシアに出張するので、その報告もかねて、別稿であらためて書きます。

●韓国のGSOMIA破棄

ぐっちーさんも取り上げられましたが、衝撃のニュースでした。特に、以下の記事で述べたとおり、先週の「光復節」の演説で、文在寅大統領が予想外に日本に対して融和的な姿勢を見せていたので、なおさら不意打ち感がありました。

・「文在寅大統領の『光復節』演説（対日輸出管理の強化）」（8/19）

率直に言って、常軌を逸していると思いますが、その背景にあるものと今後の展望については、冷静な分析が必要です。今週、解説します。

●香港の抗議デモの長期化

以下の記事で解説したとおりですが、中国の対応のタイミングについて補足すると、10月1日に中華人民共和国の建国記念日（国慶節）を迎えます。中国としては、その前には事態の収拾のメドをつけたいところでしょう。

・「香港の抗議デモの長期化と米中の対応」（8/21）

●イタリアのコンテ政権の崩壊

以下の記事でお伝えしたとおり、連立政権をつくる極右「同盟」とポピュリスト左派「五つ星運動」の対立が激化していました。不信任決議の採決は回避されましたが、コンテ首相は政権を維持できないとみて、マッタレッラ大統領に辞表を提出しました。

・「イタリアの連立政権の危機」（8/12）

上記記事で述べたとおり、解散総選挙を行うか、あるいは連立政権ないし暫定政権を発足させるかは、大統領に一任されます。マッタレッラは、各政党の代表者との協議を続けています。

連立政権は、五つ星運動と野党（前与党）の民主党が組めば可能性があります。民主党が政権奪還を目指して最大政党の五つ星運動を口説いている状況ですが、五つ星運動は強気の姿勢、民主党は党首を退いたレンツィ前首相派とジンガレッティ現党首派で割れており、協議は難航しています。

連立政権が無理であれば、かつてのモンティ政権のようなテクノクラート政権が考えられます。

また、選挙になるとすれば、世論調査によると、同盟主導の中道右派連合が過半数を獲得するとみられています。

しかし、問題は、上記記事で述べたとおり、10月中に20年度予算案を欧州委員会に提出しなければならないことです。もし予算案を通じて歳出削減策が示されないと、EUとの合意に基づき、大幅なVAT引き上げをせざるを得なくなります。それは何とか回避したいということで、とりあえず選挙の可能性は低いだろう・・という見方が有力です。

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今週の動き
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8/25（日）
・日米首脳会談（フランス・ビアリッツ）
・香港で政府に対する抗議デモ
・マカオ行政長官選挙
・北朝鮮の先軍節
・韓国海軍が竹島の周辺海域で、同島の防衛を想定した定例の軍事訓練を実施（～26日）

8/27（火）
・イタリアのマッタレッラ大統領が各政党の代表者と協議

8/28（水）
・フィリピンのドゥテルテ大統領が訪中（～9/2）
・第7回アフリカ開発会議（TICAD7）（横浜、～30日）
・日本が輸出管理の優遇国から韓国を除外

8/29（木）
・北朝鮮の最高人民会議（平壌）

8/31（土）
・トランプ大統領がポーランドを訪問（デンマーク訪問は中止）

●G7ビアリッツ・サミット

すでに始まっていますが（8月26日に終了）、今回も荒れたサミットになるでしょう。議長であるフランスのマクロン大統領が、ブラジルのアマゾン火災を問題視し、気候変動を主要アジェンダにしようとしていますが、トランプ大統領は例によって一笑に付すでしょう。ボルソナロ大統領に味方し、同大統領の「NGOのでっち上げだ」に類する発言にも及ぶ可能性すらあります。

コンテ首相は、上記「イタリアの連立政権の危機」（8/12）で、サミットどころではないだろうと書きましたが、まさかの辞表提出後の参加になってしまいました（笑）。一方、新たに加わってきたボリス・ジョンソン首相は、コンテに勝るとも劣らぬ親トランプ派。トランプ並みに予測不能な面もあり、混乱に輪をかけることになりそうです。

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あとがき
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■ 河野外務大臣のマーシャル訪問（8月9日付外務省）
■ モモタロー大臣夫人はモモタロー上院議員でした。（8月8日付河野太郎ツイッター）

マーシャル諸島は、1914年から45年まで日本が占領・委任統治していました。当時は日本語の教育が行われたということで、その名残りから、日本の名前が付けられた人たちが多くいたそうです。

日本が委任統治していた太平洋諸島の領域には、マーシャル諸島以外にも、ミクロネシア連邦、北マリアナ諸島、パラオが含まれます。いずれも日本語起源の言葉が数多く残っています。私はパラオには行ったことがあり、「オイシー」など現地語化した日本語に接しました。

「モモタロー」を名字にするのは驚きですが、パラオにも「キンタロー」という名字がありました。ちなみに、外国人の名字をファーストネームにするのは、それほど特殊ではありません。たとえば巨人にいたガリクソン投手は、チームメイトの桑田投手の名前にちなんで、息子に「クワタ」というミドルネームをつけたそうです。

パラオは、ダイビングも人々も素晴らしかったです。マーシャル諸島、ミクロネシア連邦、北マリアナ諸島にも、いずれ行ってみたいものです。