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2015/12/15 11:15 | 物申す！ | コメント(36)
軽減税率 新聞には適用、グッチーポスト有料配信には適用されず
新聞は軽減税率の対象だそうです。
http://news.yahoo.co.jp/pickup/6184117
聖教新聞があるから当然と言えば当然ですが、政府の大本営発表機関となった大手新聞社は使い道があるんでしょうね。
価値から言えば間違いなく新聞の上を行っている グッチーポストの有料配信は対象外。
うるさいから早く黙れ！ ということでしょう。
皆様にはご負担となるので、心苦しいのですが、引き続きよろしくお願い致します。
競馬新聞ももちろん軽減税率適用ですよね？？
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36 comments on “軽減税率 新聞には適用、グッチーポスト有料配信には適用されず”
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ご了承のうえ、ご利用ください。
「世界銀行やアジア開発銀行などが中国経済に警告を発している
来週にも決定が見込まれる米国の利上げやTPPが中国経済に打撃を与える
すでに中国からの資金流出は再加速し、人民元も急落に見舞われている」
ロイターが、この記事を削除してます。如何なる意味にやあらむ。原油の爆下げと関係する？
（ビジネスジャーナル）
アメリカは、なぜ利上げにこだわるのだろうか。明確な理由がある。今、ニューヨークなどの不動産価格は、2008年のリーマン・ショック以前の水準を大きく超える状況になっており、マンハッタンなどでは明らかにバブルが発生している。FRSが制御できない状態に陥る可能性もある。
世界の債券の60％近くは、米ドルで発行。ドル建ての債券を返済するためには、当然ながらドルが必要。しかし、「利上げを行う＝通貨量を減らす」とドルの資金調達はしづらくなる。通貨量が減るため、椅子取りゲームのような状況になり、弱者はドルが調達できない。その結果、場合によっては通貨危機が発生してしまう国が出る。特に、資源に頼る新興国。
しかし、アメリカとしては、そういった側面は鑑みず、あくまでアメリカ自身の事情で利上げを行いたい。なぜなら、アメリカ経済が再びバブル崩壊に陥った場合、その影響は中国の比ではなく、アメリカだけの問題では済まないからだ。もし、アメリカで再びリーマン・ショック級のバブル崩壊が発生したら、今度は誰がどういった手を打つのだろうか。明確な答えはない。
アメリカと同時期に大規模な量的緩和を行ったイギリスも、同様の状況にある。イギリスもバブル崩壊に陥る可能性がある。アメリカ、イギリスという金融2大国が金融危機に陥れば、その影響は計り知れない。
やはり新聞に軽減税率適用は、出来レースで事前に決まっていたんだな。暗黙の買収みたいなもんだ。創価学会（聖教新聞）と新聞を黙らせて与党に都合よく決める、これが既定の事実であったようである。実に汚い話ではないか。それでなくとも新聞の購読は激減しているが、こういうことをやっていると、さらに新聞の不買が加速するであろう。全く腹が立つ。
ＪＤも言っているようにソ連嫌いが行き過ぎて、中国支援のために
戦後は良き友になったはずのジャパンバッシングもいとわず、
中国悪口言っていたはずのレーガンもクリントンも
影では米国憲法違反ギリギリで中国支援していたんですね。
もっと古くは、核兵器開発も自力でできたかは、新幹線パクリを思うと
変な気もします。
もう深入りしすぎて、中国に頑張ってもらうしかないでしょう。
オーストラリア経済が堅調という事は、中国もまあまあで
ロイター記事は元安支援だったのでしょう。 英米の微妙な違いか？
本題の軽減率は、”文化的な寄与をするもの”という事なので、
金持ちまっしぐらはダメなのでしょう（笑）
たしかに日経は経済記事はダメでも、文化的には凄く良い事書いてますし
人の道についても、もっともな事を書いていますから（笑）
競馬と、浮気は日本文化ですし（大笑）
新聞ＴＶで税の話と言うと軽減税率の線引きの話だけ・・
（8％か10％かの話なんですが・・）
他の議論を何とか見えなくさせているようで
（他の税でも低所得者の対策はできると思うのですが・・）。
嫌な感じです・・。
へー。大新聞ばかりか小うるさい日刊Ｇみたいな夕刊紙を黙らせるためにやりたい放題ですな。
散々増税を煽っておいて、自分たちだけ軽減税率適用を主張する卑怯さに腹を立てて購読をやめてしまいましたが、慣れればどうということはない。
こりゃあ面白い事になりましたな
踏み絵に使えますな
ネット配信の有料記事はどうなるんだ？
日経やら読売は新聞も発行してるから適用、WSJは適用で、じゃあロイター、ブルームバーグは除外かい？
あ～
朝日はもちろん除外ですな（笑）
グッチーポストが軽減税率に適用されたら、そりゃ、もう、読みませんって（笑）。
しかし、マスコミの報道がなかったのか、政治家が表立って議論しなかったのか、最後になって、ぶっ込んできましたね。
ねらってたのでしょう。
>競馬新聞ももちろん軽減税率適用ですよね？？
本日のワイドショーレベルでは宅配率によって新聞に対する軽減税率適用を決めるとか。
そうなると夕刊フジや日刊ゲンダイ、各競馬新聞も１０％適用になるのでしょうね。
しかし、たったの２％の差では朝日・読売・毎日の部数減少は止まらず、しかも自らの軽減税率適用と引き換えに増税批判を控えた報い、国民の反感により増々報道に対する信頼感が失われて行くでしょうね。
いずれにせよ、再来年の４月に増税を実施したらアベノミクスの最後の砦、株価も民主党時代に逆戻りするかも知れませんね。
増税によって可処分所得全体が減るんだから、個別の割安割高ではなく、不要品を買わない方向に行く。個別の消費税割安感は、売れ行きにはあまり関係ない。
例えば、ペットボトルを毎日買うのを止めて、マイカップでコーヒーを飲む人が増える。
例えば新聞を買わず、ヤフー!ニュースで済ます人が増える。
どうせなら、新聞買ったらその分の税金を控除とかの主張にすればいいのに。
マスコミ様って、控え目なんですね。
軽減税率ゼロでも消費税率10％では財政赤字解消に程遠いのに、軽減税率適用の大盤振る舞いで更に役人の仕事が増えて政府の債務残高が増加し、遠からず｢財政健全化の為に｣というスローガンのもと、更なる消費税率の引き上げが議論されるでしょう。
しかし、今回軽減税率適用範囲を拡げてしまったので、消費税率が15％になり20％になっても、然程に税収が伸びないし、消費税を全額払わねばならない企業と、軽減税率を適応される企業との格差が拡がります。
更に、増税によって税収が増えれば、前年と同額の国債を発行した場合、国債発行額の収入総額に占める割合が減少するので、税収が増えると新規国債発行額も増えるのではないかと危惧しています。
結局、政府の財政規模と債務残高だけが増えながら、実態経済が縮小して行く状況で国民負担ばかりが増えて、国民生活が痩せ細って行く可能性が極めて高いと予測しています。
読売新聞グループのナベツネ会長さん、どこかの国では新聞が税率で優遇されていることだけじゃなく、聖教新聞と赤旗は口ではなんと言おうがこっちの陣営であることに最初から気がついていたんでしょうね。でなければ、こんな図々しい要求、堂々と最初からできないと思います。
軽減税率といえば、私は外食の軽減税率適用、そんな嫌いじゃないです。
贅沢という印象が強調されているんですが、近くの商店街の食堂のおじいちゃんがっかりしてましたし、サラリーマンが昼食を食べる吉野家や町中のラーメン店、市場の中の食堂、大学の学食のような普段使いの食堂は軽減税率適用してもらいたいです。
支払額1000円以上に適用とかできないのかなあ？
我々新聞社が発行するクオリティペーパーは
社会の公器たる責任を矜持としながらも
一般市民の方々の知る権利、国家権力への
声なき声を代弁する
無くてはならない存在であり
一般市民の方々が毎日お茶漬けをすするごとく
自然と生活に溶け込んだ存在でもあり
がゆえに
軽減税率の対象たるべきと
ここに主張するものです
以上
とかこれに近いこと絶対にどこかの社説にでる気がする。
怖いのは「本心でそう思ってそう」な雰囲気である。
大手新聞社員は本当にイタイ。
新聞をコンビニなどの店頭で購入すれば10％、定期購読の宅配であれば8％なんて普通逆だと思うのですが。
つまり、宅配はサービスであり、そのサービスに対して消費税が課税されるのであれば納得もできますが、店頭に出向いてお店の人に代金を支払い新聞紙を受け取る行為は通常の行為であり、その通常行為に対しては課税の対象になるなんて頭が固いせいかもしれませんが納得できません。
軽減税率に国民の注意が向いてるが、軽減ではなく8％の国民負担は「変わらない」。低所得者から取り低所得者にバラまく、如何なる意味にやあらむ。
赤旗は読んだこともないが(笑)、鈴木宣弘東京大学教授がTPPの現状評価をしてるようである。その中に
「日本の税収40兆円のうち1割程度を占める関税収入の大半を失うことは、その分だけ消費税を上げるなどして税負担を増やす必要がある。」
人民元のSDR入り…人民元暴落で投資ファンドが一儲けが真意なようです。中国経済ボロボロでも未だ利用価値があると思ってる欧米(笑)。資本取引を自由化させ、1997年アジア通貨危機でのウォン暴落～韓国企業の殆どが外資に買収される。これと同じことが中国で起きるのでせうか。
クルーグマン、サマーズ
「利上げしたら、アメリカ経済は長期低迷に陥る」
イエレン（雇用と物価は好調）が正しいのかクルーグマン（成長は緩やかで冷や水をかけるな）が正しいのか、分水嶺
年間売り上げ１０００万円以下はお店自体が免税では？
あづかり金の消費税は、益税なので消費税が上がったほうが
確定利益が上がるのでいいような気がしますが、間違いかな？
納税義務なくても税務所へもっていくと拒否はされないかな？
困るのはコンビニのような大手のイートインコーナでしょうが
これは席料を１００円とかして、この分だけ一般消費税がかかるのか？
それにしても、企業オーナーの負担を何とかしないと、
そこからとっても総額は知れてるとか竹中さん言ってたけど、
税の公平性の問題、シモン委員会への影響力差とかの問題を生じて
いずれ、日本の力の源泉の庶民の暴発を生みますね
おまけつき食品は1万円までが軽減税の対象になるとのこと。
○ニクロや○まむら、○イソー、○ンキなどはほとんどの商品に
ガムやラムネをつけて食品として販売すれば8%のまま販売できるのでは！？
今日の朝日新聞に載っていることだが、今回の軽減税率決定に創価学会が露骨に政治介入したようである。一宗教団体に日本の政治が振り回される。菅官房長官よ、こんなことが許されていいのか。強い憤りを覚えるものである。新聞はダンマリを決め込み知らんふりであることも極めて問題である。
>うるさいから早く黙れ！ ということでしょう。
ご感情の飛躍は理解出来ますが、理屈の飛躍は理解出来ず。
具体的なご経験があるのであれば、ご開陳を…。
第３次大戦は？にしても、区別レッテル貼りが始まりました
テロとレッテルがついたとたん弁護士も裁判も法治もなし
火炎放射器、大空襲、原爆
第２次大戦も、このレッテル貼り競争に外務省が破れた事もありました
トランプは、中韓ロビーがついてるのか。 目を覚ませ外務省殿
ニクソン以来のパンダ党をなんとかしないと、税より怖い徴兵制
中国の万里の長城外で暴れた人の家族と子供は逃げ込んだ山の
洞穴で、沖縄と同じ火炎放射器でしょ。
隔離はしかたないとしても
家族を人質にとって日系をヨーロッパ戦線へは
やはり、アメリカらしくなかったと言えないか？
これも、トランプはＯＫなのか？
ＩＳ地区に家族と元からいた若者達のテロを許すつもりか？
トランプ君（笑）
”米、４０年ぶり原油輸出解禁…議会が法案提出へ”
なんだ、アメリカはガソリン向けにいいシェールなのに使えず輸出なんて
勿体ない！ アラブ用の重質油精製プラントの転換が面倒なのか？
金余りなのに、転換設備投資してなかったなんて。 軽質油で簡単なのに。
それとも人力さん好みのロッカフェラー、シャール企業潰しの買収作戦？
日本は、時間の余裕をもらったので、この間に
（１）安価安定の小型分散自然エネルギー開発
（２）二酸化炭素の固定化技術の
国策２大プロジェクトをしっかりしておかないと
アメリカの精製プラントの転換が始まったら、石油禁輸に
逆戻りするだろうから、早くしないと！
シナ事変の終結は撤退以外にはなかったが、わけのわからんことをした。
すべてはそれと同じね。公務員の削減、軍事警察、裁判以外のね。
志な事変は軍人という公務員の削減が正しかった。結局それをした。
今回も同じね。
”日本大ピンチ”なので、すみません。
ユネスコ代表になったら慰安婦攻撃だし
緒方さんで、ルール無き難民受け入れも大変だし、
他の女性候補はバルカン、東欧出身が多くて、第３次大戦向きだし
インド女性はいいけど、インド人男性が足ひっぱるだろし
丸川環境大臣も、インド男性大臣の気持ちわからず
面会を待たせてしっぺ返し受けたし
中国なら強い女性候補一杯いそうだけど、台湾を浮沈空母化した後
一気に石油ルートで制海権とられそうだし。
さ、さ、どうする！どうする！ 外務省殿！
捕鯨と一緒に、変なレッテル貼りされないように、良い人を推薦しないと！
>小幡 績（氏）
>転機の日本経済
>軽減税率の何が問題か
>2015年12月16日（水）13時47分
どうなるのか日本の財政…。
生鮮品であれ外食であれ、それぞれピンキリなので、このジャンルで分けた時点で無理が出ますよね。
おもに生鮮の野菜を扱う仕事をしていて感じることですが、少なくとも首都圏では、生の野菜を買って台所できちんと調理できる専業主婦が居る家というのは、だいたいがお金持ちです。
逆に一般的な家庭、少し裕福な程度では、夫婦共働きでとにかく時間がなく、料理などしている暇が無いので生の野菜にはなかなか手が出ません。
外食や惣菜・冷凍食品に依存せざるを得なくなります。
都市部に限らず、私の住んでいる農村でも、直売所で安くて新鮮な野菜を物色している人はだいたいが時間と生活に余裕のある年金生活者です。
若い人ほど、少々高くてもすぐ食べられる加工品とか、調理の必要の無いトマトやフルーツばかり。
その考えで行けば、生鮮品のほうを10％にすべきなのかと思ったり。
いえ、自分は困るのですけど。
利上げのお題の前にちょこっと
環境保護が課題なら、島民数つまり急患数も少ないから
ヘリポートでもいいし、後は船旅を楽しめばいいような気がしますが、
それより岩礁やら壊れた島を浮沈空母化してる中国の間接応援団に
なりそうでいやですね。
”日本、お前もやってるじゃないか！ってね
中国の戦略は、側近を狙って離反を策すだそうですが
人力さんは経済陰謀以外の謀略は興味なし？
中国は強烈な政治の国、日本は一枚岩でなんとか対抗できるかどうかで
野党も、自民党も内輪でゴタゴタしてる場合でないんですがね
お題破り、まあ気にすることないか
ついに詐欺師に出世したようで（笑）
金融緩和策の強化？
なんだそれ
意地でも追加緩和と言いたくないようで
ETFの枠拡大やらなんやら立派な追加緩和だわな
会見がまだだが、理由付けが聞きたいものだわ
おそらく、ドラギとイエレン待ちだったんだと思うがな
まったく信用出来ないわな
おかげで先物にいいようにされてるわ
バックナンバーも届きました。
一般の人でも面白く読めますが、地方で観光に関わる人は是非読むべきでしょう‼
やらんでもいい、余計な愚策でついにドン詰りとなった日銀。
どうすんだクロダ。これで日本は地獄行きとなるだろう。
なんと、私のコメントにレスがある！
パードゥンさん、ありがとう！！
レスコメントみて、私も勉強になりました。
益税という古くてまあこれからも続くであろう問題。
消費者にとっての価格はあがるのにねえ。
あと、今回の新聞の軽減税率も週二日以上配達って、
フィルターかけることによって赤旗日曜版をふるい落としてるとか
いろいろ気がつくことがありました。
だけど、やっぱりレスがあったってことが嬉しいな。
ありがとうございます。
そういえば、財源不足ってことで、子育て世帯臨時特例給付金を廃止するのはどうなんだろう。
お金が本当にかかって、給料もそれほど高くないであろう若い子育て世代に給付を多くするのは絶対に間違いじゃないのに。
逆に低所得高齢者にお金を3万円ばら撒く。低所得者にお金を給付すること自体に反対はしないし、むしろやってほしいけど、高齢者に限定するのは絶対に間違いだと思う。所得の低い若い人まで対象に入れて欲しいです。
今日、黒田マジックが市場の期待をはずし、むしろ、相場の混乱を招いたみたいな記事がありましたが、安倍政権そのものが、少しずつピントがずれてきてるように思います。アベノミクスが初期なんであれほど市場に受け入れられ効果があったのかを思い返すべきです。
目標が達成出来ないのだから、辞任すべし。
コバンザメの岩田氏も。恥ずかしくないのか？
新聞各紙は軽減税率を認めてもらったツケでほとんど書いていませんが、最近の安倍政権の政策決定は、補正予算を筆頭に露骨な参議院選挙対策と言えると思います。自分達の選挙を有利にするために国民の貴重な税金をばら撒くのは如何なものでしょうか。こういう時にこそ正義の味方？朝日新聞は安倍政権の姿勢を厳しく批判すべきではないでしょうか。景気が良くなって予算が余ったからと言って自分達の選挙目的に貴重な税金を使っていいはずがないと思います。子育て世代への予算を削って老人達にばら撒くのはどう考えても一億総活躍社会の精神に反することではないでしょうか。こんなことをやっていたら日本の未来は真っ暗でしょう。
予想はされていましたがアメリカ利上げ・・・それにしても色んなことが
あった一年でしたが・・国際情勢見ると先行きが心配です・・。
こちらのblog コメ欄で目にする「オバゼキ先生」。ハテ、誰？画像検索したら、ああこの人かと(笑)。朝日杯の予想してましたので、興味津々。相当GUCCIさんに影響されてる。結果は大当り。
高橋洋一先生に「この人の経済予想当たらないから。当たる人の意見を聞いた方がいいですよ」なんてコキおろされてましたから、…さて、競馬予想はと、興味ありますた。
高橋洋一先生？の経済予想も人のことを言えるのかい、と思うほどずれまくっていると思うがのう。ところで、オバゼキさんの朝日杯の予想は大当たりなの？大外れの間違いではないか。１着リオンディーズなんてどこにも書いてないぞ。
なるほど…オバゼキさんが名前を出してたのが、エアスピネル、リオンディーズ、シュウジ。
シュウジとシャドウ、私の勘違いでした。リオンは切り捨ててますね。取り敢えず、オバゼキさんが予想を当てることに前向きになったのかなと思ったのでした。
Youtubeでオバゼキさんと高橋洋一さんの経済討論が観れます。高橋さんが政権側で、オバゼキさんの国会答弁を聞いていた頃の話をされてます。高橋さんが具体的に「予想外れてるよ」と指摘し、オバゼキさんはただ笑って反論もしなかった。私的には、予想するだけエライと思ってます。
＞高橋洋一先生の経済予想もずれまくっている
とありますが、具体的な指摘あれば幸いなり。
彼は確か財務省ＯＢで安倍一次政権時のブレーンだったのですが、経済政策では実績が残せず遠ざけられています（窃盗事件もありましたが）。夕刊フジ（ＺＡＫＺＡＫ）で日本の解き方とい連載記事を書いていますが、かつて池田信夫氏が事実誤認をめった切りにしています（池田ブログ）。私もその意見に賛同した記憶があります。