プロが語る世界情勢・政治・経済金融の最前線!

The Gucci Post [世界情勢・政治・経済金融 × プロフェッショナル]

2014/02/24 00:31  | 出張 |  コメント(5)

シンガポール


常夏のシンガポールを後にします。

今回は岩手大学の岡崎組の学生の卒業旅行を引き受けました。
勿論仕事もあるので大変ですが、若者にシンガポールを知ってもらうためには良い機会だと思い引き受けました。

えー、なんだか熱帯ボケで書くこともないのですが、いろいろな仕事がまたできそうであります。成果が出ればまたいろいろご報告したいと思いますが、とにかく離れるのが残念ですね・・・・

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森元首相。

発言全文も見ました。
まあ、ジャーナリストのこういうやり方は僕でさえ経験している訳で、記者の前では発言に神経を使う訳です。

森さんはあれだけ「失言」経験があるので、いい加減学習せねばなりません。
これでは、その内容がどうか、という以前に要するに「わきが甘すぎる」と言う方が気になります。

ロシア関係で私も関係がない、とは言い切れない立場だけにそろそろ勉強して頂きたい、と切に思います。

むしろジャーナリストを自分に有利に誘導するくらいの知恵はあの経験と年齢なので、お持ちでないとまずいと思いますよ。
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東京マラソン

80年代からニューヨーク、ボストン、ロンドンと走ってきた俺はこの異常な盛り上がりについていけない。あの当時はフルマラソンを走るなんて気がしれない・・・・と俺に言っていた奴が今になって恥ずかしげもなく走っている。

お前はあほかよ・・・・・とまじで思うぞ。

誰のこと言ってるかわかるよな(笑)。

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それにしても・・・

ああ、帰りたくない!

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5 comments on “シンガポール
  1. パードゥン より
    シンガポールの時給はいくらですか?

     トヨタのオーストリアからの生産撤退についてクロコダイルさんと会話した結果によるとオーストラリアは人件費が高いとのこと。
    Newsweek記事を検索したところ、現在の1位はオーストラリアの時給15.75ドル、以下ルクセンブルク(14.21ドル)、フランス(12.55ドル)、アイルランド(12.03ドル)、ベルギー(11.92ドル)、オランダ(11.38ドル)、ニュージーランド(10.22ドル)と続くとありました。

     クロコダイルさんのお返事では”日本の最低賃金は時給で800円程度ですが、オーストラリアでは20ドル程度であり、これを豪ドル/円の為替で換算しますと1800円程度と非常に割高です”とありました。
    小泉竹中改革で世界標準と言われたアメリカにあわせた結果がこれですが、オバマは今、アメリカは少なすぎると問題視している時給8ドルなのです。  
    ”世界標準とはアメリカと同じではないのです”

     日本の某新興財閥は給与を世界同一賃金にするとの事ですが、シンガポールではいくらくらいですか?  
    世界標準も成果主義も良いですが、総支払い給与が停滞をしてり減額したらアベノミクスのデフレ脱却計画は頓挫するのがあきらかですが、経営サイドの言い訳がめだつこの頃です。  早く帰国して何か言ってください。

     

  2. ペルドン より
    やれやれ

    TPP・・
    じゃなく・・
    卒業旅行・・引率・・PTA・・

    >>いろいろな仕事がまたできそうであります
    旅行会社作るんじゃ・・女子大なら・・出血サービス・・(笑)

    帰りたくない・・
    そりゃ・・毛皮のコートいるものな・・

  3. カラオケ好き より
    TPP交渉での「仁義」は辞めて欲しい

     満州事変以降の旧大日本帝国時代の、満州権益を守るための、日本がとっていた、些か、無能、愚かしいと思える外交戦術で、
    「自国の死守すべき権益を守るために、本来政府としては大して大きな関心を持っていない問題を対象とした議題で、相手が承認できない様な、過大な譲歩を要求する議題も、同時並行に出して、交渉のクライマックスで、この過大な要求を取り下げ、本来、死守しようとしていた権益を相手に認めさせる、」
    というやり口があり、実際、戦前は旨くいっていなかった様に記憶しています。
    今回のTPP交渉でも、自民党が死守したがっている主要農産品5項目を譲歩せずに妥結する様に、とり計らうために、浅知恵というかなんというか、自動車部品の対米輸出の際の関税率を、「即時認めろ」と無理な要求を、将来的な交換条件とするために、意図的に持ち出し、米国側の「関税の撤廃は逐次時間を掛けて行いたい」とする対応と衝突しています。
     米国は主要農産品を含む日本の関税撤廃に関して、「即時」とは言わず、「20年程度の移行期間を設けて」という提案をしているらしいです。
     この範囲の情報からすると、交渉に、「信義」とか「相互理解」を求めるならば、如何にも、米国の方が、公正にやっている様に思えます。
     米国が要求している農産品で影響を受ける日本側の生産者は、国民の就業者数の3%に満たないはずです。しかも、現状の生産者は、高齢化がますます進み、今後、20年も立てば、この影響を受ける割合は、さらに低下するはずです。
     また、政府・自民党は勝てる農業をめざし、期間と投資と政策で、農業の集約化を進め、さらに、施設、機材の導入による、生産装備化率を向上させ、将来は、品質の高い製品を輸出産業として育てていきたいと国内に説明しています。米国の言う、20年の猶予期間があれば、自由化に、本来徹底抗戦するのは、単に、目先の農業票が欲しい、選挙の有権者が非常に少ない、地方議員の利権エゴでしかない様に思えます。
     米国との相互理解を求めるならば、日本の失業率3.7%に対して米国の失業率6.6%。日米の貿易収支は日本側の黒字幅が毎年自動車輸出を中心に広がっている。米国は東アジアの安全保障の為に、戦略核を含む、巨大な軍事力を維持しつずけてくれており、これがなければ、日本の経済的な繁栄はあり得ない。特に、隣国は中国、ロシア、北朝鮮等、軍事、テロを含む、冒険的行動を起こしかねない国がある現状です。
     日本が、米国債を多く持っていることを棚に上げて、米国は日本を特別に厚遇すべきという性根をもっている人が、政府自民党に多くいる様だが、これは大間違いだ。米国債は中国の方が多くもっているかもしれないし、韓国ロビーや中国ロビーは米国内では、知日派の支援より強い。
     なにより、米国が求めるのは、自由主義、民主主義、法治主義、人倫主義、といった理念に共鳴した、公平で誠実な外交関係であり、日本流の仁義は、野蛮と映るだけだ。
     米国は、自由主義、民主主義、そして個人権利を保証する法治主義の強い国で、日本はそれを見習って、戦後の復興を謳歌してきた国です。
     今更、旧大日本帝国時代の地域利権や感情論と強過ぎる自尊心に満ち満ちた国に戻ろうとすると、有るのは、米国に見放された、世界の孤児でしかない様に感じます。

  4. you-king より
    前から思っていたのですが

    ぐっちーさん、私服ダサいですよね?
    渋谷系の生き残り的な感じなのかなと思いつつ…
    スーツ姿のほうがパリッと見えるのではないのでしょうか?

  5. 千林豆ゴハン。 より
    Re; シンガポール

    どーしてこんな看板の前で、記念撮影をしてらっしゃるのだろーかと
    すこし考えましたが、そーか
    就職活動は終わったけれども、これからも

    「執食」活動は続けつづけるというわけか、おもろいぞ学生っ!!

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