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2008/01/17 08:47 | サブプライム | コメント(31)
もう、日本なんか頼らないぞ！
昨日のニューヨークはほっと一息。
東京では、三菱ＵＦＪなどが追加でサブプライム損失を出していますが、いずれにせよ、三菱のスケールから見れば軽微なものです。小火ですな。これで騒ぐのは如何なものか・・・と思いますよ。
前に、某テレビ局の収録でどうも、日本の金融機関もサブプライムで大変だ！としゃべらせたかったみたいで、延々ビデオをまわされ、結局それらしい部分を40秒だけ使われた、という苦い経験があります（笑）。
なぜ、日本の金融機関が軽微か・・・出遅れたから救われた、とテレビでだれかしゃべってましたが、あんた、それはいくらなんでも失礼です（笑）。それにドル（外国通貨）のポートだけをみれば大半がＡＡＡ，ＡＡのＣＤＯですから、外債という枠組みだけみれば直撃を受けていることは前にも書きました。
要は日本独特の「変則決算」に原因があるのです。日本の銀行が外債投資をする場合、円を使って投資をしている訳ではありません。あくまでインターバンクで短期のドルを引っ張ってくるか、或いはスワップで調達するか、ＪＧＢを担保に使う可能性はあるかもしれませんが、いずれにせよ、短期のドルを調達して、長期のドルに投資をするので、長短金利差のリスクはとっているのですが、為替リスクはゼロ、です。
しかし、決算に関してはそれらをすべて円転する、ということを強要される為、結局買ったときより円高になっているとロスが出ると言うなんとも妙な話。運用調達で鞘が抜けていて、最後ドルで償還されればそれでドルを返済すればいいだけなので、ここにはクレジットリスク以外存在する余地はない。従ってドル債はドル債としてドルのままでフットノートなどで表示させるのが本来は筋です。
ただ、決算上のこういう不備を抱えている為に、1985年からずっと円高リスクにされされて来た為に、ポートフォリオに占める外貨資産の割合は伝統的に１０％を超えませんでした。
従って、今回のようにドル資産に何かトラブルが発生しても最大全資産の１０％を飛ばせば済むので・・・・たいしたこたーない、という事なんです。
その意味でイールドカーブが逆転すると逆ザヤを食らいますので、ＣＤＯのシニアのように殆どの商品がＬｉｂｏｒ＋１５０などのスプレッドで固定できる変動利付き債券は都合が良かった、ということです。
拝見していて今回の金融庁のアクションはきわめて早かった。まあ、処理するものが小さかった、と言うのはあるのですが、今回は金融庁は十分合格点でしょう。
それに比べると、日本のメガバンクのトップの人たちが金融庁に背中を押される前に、「どうせ、全部飛ばしたって１０％なんだから、全部ゼロ！！」 と世界の先頭を切って経営判断が出来ない所が、ほんとにしょぼいところ。
「まあ、シティーがどうするか見てからね」、と内部で話し合ったに違いありません。
「災い転じて福となす。」
「日本はサブプライムを全部ゼロで評価してこんな決算です。まだ、全然余裕ありますから、火中の栗を拾うより我々に投資をしたら如何でしょうか」、とテマセックやアブダビを回る位のことは経営者ならやるべきでしょうな。
そして、これと似た事が証券界に起きています。
連日値を下げる東証、ですが、そりゃー、取引の６０％以上を外人がやっていて、その外人がサブプライムで大損こいていりゃ、利益確定、現金調達で売りがかさむのはあたりまえ。ただでさえ将来が不透明な国なんですから。
そういう時は本来日本人が逆ばって買うわけですが、例の金融商品取引法でがんじがらめになっており、株はもちろん、投信にしてもマイナス何１０％という売り上げのテイタラク。これでは株は上がりませんて。
こんど詳しく書きますが、この法律により70歳以上の人は、身内の人の了解がないと株も投信も買えません。ですから71歳の福田首相は一人で店頭に来て株を買ってはいけません。トヨタの株を買っていいかどうか判断できない、と法律上認定されている人が、日本国の重大事を判断していいのか、ということで、そりゃー、ひでー法律な訳ですよ。
あの三原御大なんて完全にアウト、ですから、そのうちどっかの店頭で暴れるかもしれませんよ（笑）。
それはさておき、しかし一方でそればかりのセイにしてはならんのですよ。証券会社たるもの、しっかり営業して壁を乗り越えんかい、と思うのは私だけでしょうか。
あの金取法ではしょうがないよ・・・・そう、また得意の「しょうがない」なんです。
でもですよ、この法律の骨子は2年前にほぼわかってたんですよ。でも証券会社の店頭に行ってみてください。何か変わってます？？ なーんにも変わってません。制度の変更を先取りしてリスクをとってがんがんせめるのが民間企業の役割でしょうが！
マスキー法が導入されたとき日本中の自動車メーカーはみんな潰れるなんて話まであった。でも今はどうですか？ トヨタ、ホンダが世界の「環境カー」を先導している。
金融界はこういうチャレンジ精神というか、イノベーティブな発想がマッタクない。ほんと、恐れ入ります、です。
幸せは天からは降ってきません。自分で取りに行く。少なくとも企業とはそうあるべきだと思いません？ そうであれば今の日本株の水準はありえん、と思う訳です。
ＪＡＳＤＡＣ，マザースなど新興市場にくずみたいな銘柄があるのは事実。ただ、一方で技術も人もしっかりしている企業で十把からげてうられている銘柄もあるのです。そういう企業の経営者の方は、こんな便りにならん日本人を相手にせずに、さっさとシンガポールや中国、インドの投資家を頼りましょう。しかし、そのためには用意周到に英語できちんとプレゼンができる体制が必要です。そうやってしっかり納得して買ってもらう。ＧＩＣが一企業を乗っ取ろうなんて、せこいことは考えませんて（爆）。
妙なはげたかに買われる前に、むしろそういう一流どころを株主に迎える。
それこそが最大の企業防衛策であります。
そのお手伝いなら、ぐっちーは喜んで致します。
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31 comments on “もう、日本なんか頼らないぞ！”
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得意の「しょうがない」
この言葉を言っていられるうちは、まだ心は安泰。
危機が分かったときは、破滅的なその場行動をとる。
他人が悪い。自分は悪くない。いや、最善を尽くしている。何でしょうね。
そして、自己保身のために退職金などに固執して何でもやる。
人はどうしても、自己保身、思考停止はありますが、それにしても、このような人が上にいる民間企業の社員もつらいですね。
メーカーの人は外に出ても（お客様、取引先の前でも）意見を言える人が多いが、金融はへらへらして、中で威張り散らす人が多い。と聞いたことがあります。
はじめてコメントさせていただきます。
いつも楽しく拝見させていただいています。
今回の金融商品取引法の話題については、
建築基準法の改正と同じように、ほんの一部の不法行為者のために健全に法律を遵守している大多数の人たちをも規制に縛るという最近の規制の傾向を感じます。
ただ、ある程度の規制がなければ健全な社会環境がつくれないのも確かで、今はそのバランスをとっている過渡期なのではないかと感じています。日本の社会もまだまだ未熟だということでしょうか。
お忙しいようですが、お体にはくれぐれもお気を付けて、これからもがんばってください
>取引の６０％以上を外人がやっていて
サブプライム問題がこの相場軟調の主因でしょうが、この６０％以上の桎梏がいつまでも相場の足を引っ張っているのも事実でしょう。これもろくに投資教育してこなかったこれまでの間接金融優位の金融政策が仇となって出ているのでしょう。なにせ誰も今のゼロ金利を不思議だとも思わないし、怒らないんですから、。まぁ、個人金融資産１，５００兆円で金融機関に慈善事業をしていると思えばいいのかも知れませんが、、、、。
それに金商法が重くのしかかっているんですか。しかし、この金商法をよく見ると商品先物や預金等は対象になっていないとなると、片手落ちもいいところですね。こらじゃ金融サービス法とは程遠い。
要は、日本にもう一度規制緩和の嵐を起こし、既得権にぬくぬくしている人たちの目を覚まさし、皆一丸となって経済成長の道筋を目指さないといけないということですね。
ホントにホントですか70歳以上の人は身内の許可がないと株買えないんですか。
熱いですね、ぐっちーさん。
私も同様に思います。世界に冠たる製造業に比べて、金融業のこの体たらく。甘い汁（巨大な既得権益。あくまでも円貨ですが。）が吸える内はなにも変わらないでしょう。
もっとも、製造業の方が社会的、成人的な意味でかなり問題があると思いますが。
>この法律により70歳以上の人は、身内の人の了解がないと株も投信も買えません。
70歳以上の高齢者に極めて失礼な法律では
ないでしょうか？驚きました。
70こえれば、全員物子供並の知性か、認知症かのような判断を公に下されているわけですね。
業界人であれば法律の条文に詳しいかもしれませんが
マニアックな内容まで世間に周知というわけには
いかないので、初耳という人間も多いのではないでしょうか。
自分が70歳以上に属すれば、即座に金融庁に抗議
しますが、以下でも抗議したくなりますよね。
今日はじめてここにきました。分かりやすく書いてあって非常に参考になります。
さて、 79歳以上の人は 身内の了解がなければ 取引できない とありますが、その法律は何と言う法律で、いつごろ成立できたのか、それと施行されたのはいつでしょうか。
私は71歳ですので、現在株ばくちをやっていますが、身内の了解を示す証明書のようなものを証券会社に提出せねばならないのでしょうか。今はそういう要求はありませんが。
それと、もし身内が居ない人の場合はどうなるのでしょうか。
以上よろしくお願いします。
株価は我が20年来の生業のゴルフと相場が直結しているので、
ぐっちーさんの、ブログ大変興味深くみています。
経済音痴のわたしでも何となく分かった気がしたりして、、（＾ー＾；）
さて、お隣、韓国といったりきたりで仕事しているわたくしですが、日本のゴルフの相場と比べると天と地の差！！
向こうのゴルフ会員権は2000‾3000万円のがごろごろで、、
余りに安い日本の相場にとほほのほです。/body_deject/}
もうちょっと日本経済頑張ってほしいこのごろです。
あ、ぐっちーさんはちなみにゴルフは如何ですか？
ご推薦物件ありますよーー
今まで日本は経済大国なんだ
と思っていましたが
メガバンクの発表をみていて
ホントは吹けば飛ぶよな??♪メガバンク??
などと思い巡らせていました…が
グッチーさんの書き込みを読んで
ちょっとホッとしました。
今年もよろしくお願いします!
ばかみたいなことですけど、例えば、
近所の不動産屋のおじさんは株で儲けて買った外車のためにわざわざ遠くの駐車場を借りてたり、
（妬みを買われるから？）
自分は近所のおばちゃんたちに、
「株なんかやってるんだって。。ヒソヒソ」
と悪い事でもしているように言われてるのであって。。
こういったおばちゃんたちに限ってジャンボ宝くじ売り場に並んでいたり、、ですからね。
不思議な国の株投資。
すみません、程度の低いお話で、。、。
大蔵郡改め、財務郡金融村はいまだ健在なり、ってところですか・・・。
反応された．．．なんとことは無いか。
ほんとに「しょうがない」業界で「しょうがない」仕事をしている私には胸に刺さるお話です。
テレビや新聞で大騒ぎしているみたいですが、経済のことがなにもわからない自分には、今日のぐっちーさんの話のほうが納得いきました。だって日本の果物は世界一甘くておいしいし、家電も良いものがいっぱいあるし、これって日本の産業が頑張っているからでしょう？円安なら海外に遊びに行けば、得するのですよね。ぐっちーさんの「本当の経済」楽しみに読んでいます。理解できるようにがんばります。
専門的なことはよくわかりませんが、ドルで調達してドルで運用しているなら、負債と資産の両方が円換算されて為替差損益は出ないのではないのですか？
ぐっちーさん、いつもこのブログで勉強させていただいております。有難うございます。私も今、Wall Streetで働いているのですが、この記事には同感です。日本の英語だけは何とかしておいたほうがいいですね。
へそくりが10年の満期になったんですが…
何で消費税を取られなあかんねん！
馬鹿は利用されるんやろね?
ぐっちーさんはつまらない乗っ取りは考えないでしょうが、実際には会社をバラシテ技術だけ売り飛ばす方も多いですよ。
そうして消えていった技術者を何人かしってます。
ヤクザマネーとどちらが良いかは微妙ですね。
形になるまでは我慢するヤクザ（失敗したら文字通り消される（笑））のでリスクは高いが、死んでも形にしたい技術者はこちらを選ぶかもしれません。
いつも大変参考にさせていただいております。ありがとうございます。
さて、銀行が短期で外貨資金を調達し外債に投資した場合、確かに決算時に外債を円換算しますので、円高時には資産が減価しますが、同時に調達によって発生した外貨負債も円換算しますので、資産の減価とほぼ同額の負債が減価することになりませんか？したがって、円高・円安にかかわらず、為替差損益は生じないと思うのですが。通貨スワップや為替スワップを使った場合も、勘定科目の入り繰りはあっても、基本的な構造は同じだと思うのですが・・・。
いつも大変興味深く拝見しております。
この記事の内容とも関係なく、
突然不躾なお願いで大変恐縮なのですが、
本文の文字、もう少し色を濃くして頂けませんでしょうか？
グレーが薄すぎますし、文字も小さめなのでかなり読みにくいです。
何か意図があって、あえて薄く読みにくくしているということで
あれば、そのままで結構ですが、、、
以上、失礼致しました。
変革が
米大統領選の鍵ならば、わが祖国の変革は
「70歳以上の人は、身内の人の了解がないと株も投信も買えません」
であります。但し国債は除外とある。
次に７０歳以上は身内の了解なくして投票が出来ず、となると
７０歳以上は年金不支給となる。
次いで七十を超え早く死ねば死ぬ程、多額の慰労金が家族に支払える、
それでも
しぶとく生き残る老人達には、家族が扶養金を国家に支払わねばならない、
その日は近いな。
ぐっちーどうしょう?俺の方が早く七十になる・・
Help me
を歌うか
いちおー、メガバンクもメリルに出資してるようですよ。金額は多くないですが、朗報といえるのではないでしょうか。http://www.asahi.com/business/update/0115/TKY200801150271.html
＞こんな便りにならん日本人を相手にせずに、
今回は、機関投資家や国富ファンドを念頭に置いてのお話だと思いますが、一般投資家として、このチャンスに訴えたい。
アメリカでは、某経済チャンネルで、｢技術も人もしっかりしている企業で十把からげてうられている｣銘柄に関する情報が、一般投資家にも十分に伝わるよう解説され、そのような企業の存在がリマインドされてます。一方日本では、そのような番組を、目にした記憶がありません。
日本には、中小・新興も含めた優良企業と、彼らに投資したいかもしれない一般投資家を結ぶ、情報の架け橋が無いように感じています。株式市況のように、市場の成り行きや結果の報告ではなく、この企業には、どんな技術や世界的パテントや経営力があるのか、というような情報です。
ＴＶなどの大手メディアに、そうした企業と一般投資家とをつなぐ番組を作っていただきたい。そのようなシステムの構築がなされれば、新興・中小の優良企業に投資してあげたい日本の個人投資家は、潜在的に沢山いると思います。
ということで、まただまされました。でもやめられまいんです。という日本人が多いのだから、改革なんてできないという現実を政治家もマスコミもしってほしいのですが。太平洋戦争のときもこういう状況だって親父がいってました。所詮日本って破局しないとわからんのですかね。
ドルベースで見ると日本だけが取り立てて下がっているわけではない＝株安で金融担当相（ロイター）
⇒終わってます
ぐっちーさんモノラインの件、一言お願いします
財政赤字だ年金破綻だと言ってるのに道路だけ何故特定財源で新しく造らないといけないんだろう、分からない。
金商法のどこに「70歳以上は不可」なんて書いてありますか？それは銀行や証券が訴訟リスクを恐れて自主的に設定しているガイドラインのことでしょう。
結局、医療の世界における救急車を受け入れない救急病院や、産婦人科のなり手がないといった状況が金融の世界でも起きているわけです。
年齢の件は、金融商品取引法第４０条第１号で、適合性の原則が規定されていることが根拠になっているはずです。
簡単に言えば、金融商品のリスクの説明を聞いて、理解できる人にしか、金融商品を売ってはいけないという規定ですが、法律上は、年齢制限は規定されていません。
ただ、その法律を受けて、金融機関のほうが、高齢者に理解させるのは難しいだろうということで、内部規定で、年齢制限を作っているだけのはずです。そのため、年齢制限があったとしても、全ての金融機関で同じということは無いと思います。
また、その内部規定で、年齢制限があったとしても、リスクを理解できていることを確認できれば、販売してくれるだろうと思います。今は、法律施行直後なので、金融機関側が慎重になりすぎているところもあるとは思いますが…。
ぐっちーさん、初めて投稿させていただきます。私、弁護士をしております。会社法と金商法が専門です。
ところで金商法が７０歳以上の人は一人で投信も株も買えないということを規定しているというのは全くの間違いです。金商法が規定しているのは、「適合性原則」です。この原則は「お客さんの投資に関する知識、経験、財産の状況、それに投資の目的を考慮して投資商品を説明しなさい」「上記の要素から見てそのお客さんには無理と思われる投資商品を売ってはいけない」という義務を金融商品取引業者に課していますが、年齢により販売を禁止することは一切していません。また上記の例からみてもわかるとおり、「年齢」自体も適合性原則には入っていません。
指摘されている「７０歳以上の人には身内の人の承諾がなければ売らない」というのは金融機関がそれぞれ社内ルールで定めているものです。したがって、金融機関によって、７０歳以上としていたり、７５歳以上としていたりしています。また、身内の承諾を必要としているところは私の知る限り一社もありません。身内の方が、商品説明の際に同席しているということを必要としているにすぎないと思います。
どうしてこういうことが起きたかというと、変額保険の訴訟やデリバティブを内包した商品の訴訟で圧倒的に高齢者たちが「説明をうけてもわかんないまま投資しました」といって、それでも裁判所が業者が説明義務を怠ったとして業者を負かせた例が非常にたくさん出ているため、業者が自主防衛のために社内ルールをこのような高いハードルにしてしまったためです。
金商法が本当に無駄な規制をかけた法律なのかどうかを評価するのはちょっと早いと思います。ただ私もこの法律が業者に多大な負担を課す一方、投資者保護の目的は本当に果たせるのか、「貯蓄から投資へ」を加速させるようになっているのか、きわめて疑問に思いつつ、実務のアドバイスをしておりますが、アルファブロガーとして影響力が大きいとされているブログですから、ぜひ注意して書いてください。
ちなみに私も長い間証券会社で社内弁護士として働いていましたので、このブログに書かれていることの多くに「そうだ、そうだ」と思っていることが多いです。
アメリカでは、幼稚園でshow and tellの時間があります。
自分の好きなおもちゃを幼稚園へ持っていって、クラスメイトの前でそのおもちゃについて説明するのです。
アメリカ人は、３歳からプレゼンテーションをしているのですから、限られた時間の中で、自分の主張や情報などを聴衆に上手く伝えられるようになるでしょうね。
私は、小学校で英語を学ぶよりも、語彙豊富な日本語でいかに表現できるかを学んだ方が良いと思います。
日本人は、察する能力に長けているので、プレゼンできたら素晴らしいですよね！
日本のメガバンクが抱えているサブプライムローンって、本当に公表している額だけなのでしょうか？私は疑念の目で見ています。