今日は久々に本石町さんに乗ってみましょう。たまには飲みにいきましょうね！

ということで日銀から７月４日に出されたグローバル金融システム委員会報告書の抄訳が出されました。 その一部である　「市場の混乱に対する中央銀行のオペレーション」。まあ、我々にとっては必読であります。

http://www.boj.or.jp/type/release/adhoc/bis0807a.htm

原文は４９ページに渡る膨大なものなのですが、今回の騒動、所謂流動性危機におけるにおける中央銀行の一連のアクションを検証する、あるいは振り返るという建て付けになっております。 その中で、案の定というか、

Misinformation and misinterpretation of central bank actions are more likely and costly in times of stress. During such periods, central banks should enhance their communication with market participants and the media.

となっていて、日銀訳では

金融市場のストレスが高まった状況の下では、中央銀行の行動に対する誤解は重大な結果をもたらす可能性。これを踏まえ、中央銀行にとっては一段と丁寧な市場・プレスとの対話が必要。

とかなり謙虚な訳（笑）ですが、更に原文を手繰っていくと本石町さんが抜粋されたように

there was a perhaps overly heavy focus by the media on the size of reserve injections, without sufficient attention to other offsetting operations or to the details of central banks’ monetary policy implementation frameworks. These instances of misunderstanding suggest that there is a need to explain central bank actions to the public better.

と実はかなりきつ?く、明確に書かれていますね。

特に流動性の供給に関しては一方的にサイズのみを強調しその他の補完的かつ包括戦略的見地を無視したメディアがあった、とあります。（つまり政策を全く理解しないで供給がでかい、とかいくら、とかサイズだけをかいているあほな報道機関があった、ということ）

このことは、一連の流動性危機に関する報道に限ったことではありません。日々の日銀のオペレーションなどについて、さらにもっというと株式市場、債券市場に対する報道の中にあまりに目を覆うべき記事が多く、かつそれが市場そのものに重大な影響を及ぼしている、という指摘にもつながりますから重要です。特にああいうストレスがかかったときは大変だ、とＢＩＳが言っているのですから大変なんでありますよ（笑）。

勿論、日経だけが名指しにされているわけではありませんが、重要なことは、日経において、そういう間違った報道がなされたときに、「あいつはばかだねー」、と我々プロはわかるわけです。

しかし、一般の投資家のみなさんやしろーとの銀行の役員の方なんかだと、日経が正しい、と信じて疑わない訳ですよね。日経が間違っていて東スポやましてやぐっちーが正しいなんてことは有り得ない、というのが世の中の認識なのです。その意味では東スポであれ何であれ、これが正しい、と判断がつくのがベストですけど、専門的な経済記事となるとそうもいかない。 思わず日経の間違った報道に基づいてオーバーリアクションを取ったりする。

最近では本石町さんはじめ、良心的なブロガーが「あれはうそです」、とか「日経はばかです」、とか書くので１０年前よりは、はるかにましだと思いますが、こういうある種の報道サイドの「間違い」「誤解」を常に市場との対話能力が無い、などと言って日銀などの当局の責任にするのはとんでもない間違いで、日本ナンバーワンの日本経済新聞の記者諸君がしっかり誤解の無いよう理解をして報道する方が先決でしょうし、他の一般紙の皆様も「日経は間違ってるよ」、とはっきり指摘する方がいい。

 悪気はないのかもしれないけれど、日経にはそのレゾンデートル故の、ＢＩＳが心配する程の「重大な結果」をもたらすパワーが相当大きいと言う自覚だけは持っていただきたいと思うわけであります。

その意味でＢＩＳが言うように、流動性供給総量を足し算して「みだし」にするというような下品な報道はそろそろやめましょうよ、ということになる訳ですね。

今回の一連のサブプライム問題の報道についても、実はこの問題を語る上で絶対に避けて通れない専門家が少なくとも３人おります。もちろんアメリカ人ですが、結局日本から彼らの所に情報収集に来るのは我々のような業界人ばかりで、メディアの方は誰もこないらしく、「日本のメディアではサブプライムは問題になっていないの」、などといつもからかわれております。

つまり日本のメディアで報道されている内容は彼らに直接取材したアメリカの新聞やテレビの二番煎じであり、一時情報ではない、という点が実にさみしいですね。

「日経は来なかったけど人民日報は来たよ・・・」、

と言われたときには悪い冗談にしか聞こえませんでした、マジで。

更に余談ですが、益々複雑になっている昨今の金融システムですから、入社３年目程度の担当者や、３年ごとに人事異動で回ってくる記者さんを騙すなんてことはご同業の皆様にとって、赤子の手を捻るより簡単ですからね（笑）。

まあね、正しいニュースソースを確保する、と簡単にいいますが、これは２?３年の担当期間では無理ですね。そのあたりをどうお考えなのか・・・・まあ、まじめに書いてないんだからいいの、なんて開き直られたりしてね（笑）。

ということで本石町さん

http://hongokucho.exblog.jp/