先週のマーケットは日米ともに荒れ模様の展開となりました。

米国ではFOMCで政策金利の据え置きを決定、早期利下げへの過度な期待が後退したことで株式市場は足踏みをしましたが、好調な企業決算や関税交渉の進展を背景にS&P500およびナスダックが史上高値を更新、特にナスダックについてはアルファベット、マイクロソフト、アマゾンなどの好決算も後押しました。

一方、国内市場は前週の日経平均株価高値更新を受けて、週初利益確定の動きが目立ちました。しかし金融政策決定会合で政策金利据え置きを決定、植田日銀総裁も利上げについて引き続き慎重姿勢を示したことで、株式市場も上昇に転じる場面が見られました

しかし、週末の米7月の雇用統計で非農業者部門の雇用者数の増加が予想を大幅に下回り、前月と前々月の速報値も大幅に下方修正したことで、景気後退懸念と利下げ観測が一気に噴出、結果的にダウは前日比-1.23%、S&P500は-1.60%と5月以来の大幅安、ナスダック総合は-2.24%と4月以来の下落率となりました。また、9月のFRB利下げ確率は前日の38%から87.5%へ急上昇し一気にリスクオフとなりました。

以下は1週間のS&P500の騰落率を示したマップですが、1週間を通して、ビックテック、特に決算が好調だったマイクロソフトやメタ、そして決算を控えるエヌビディアに資金が流れ、それ以外のセクターからは資金が還流したことが分かります。

また、この間米国債の金利も大きく動いており、パウエル議長の会見後は、早期利下げに慎重な姿勢を反映し、短期金利が売られ利回りは上昇（利回りはそれぞれ、30年債4.90%近辺、10年債4.37%、2年債3.93%）しました。しかし、週末の予想外に弱含んだ雇用統計発表後には米国債は買いが殺到し金利が急低下（10年債利回4.22%、2年債3.69%）しました。

先週の全体のマーケット。


●東証の定点観測（日経平均株価終値　前日比　プライム売買代金）

●先週の米国経済統計（結果）
　先週（7月28日～8月1日）の統計振り返り