先週は、米国の関税交渉のさなか、イスラエルがイランに攻撃を仕掛けたことで、中東情勢は一気に緊迫化、報復攻撃も激化して終わりが見えない状況に。この情勢を背景に、原油価格は一気に上昇し1週間で13.3%上昇。原油価格上昇によるインフレ懸念もあり、米国長期債利回りが再び4.5%付近に接近しており、金利動向にも再び注目が集まりそうです。

一方で、4月の市場急落以降、ほぼ一本調子に上昇を続けてきた株式市場に待ったをかけたのは中東で起こった戦争リスクということになりますが、先週の株式市場を見るかぎり、ぐらついてはいるものの、今のところただの短期調整の範疇にとどまっています。

今回のイスラエル・イラン戦争は、エネルギー価格の高騰を通してどこまで世界経済に影響が波及するのかが金融市場にとって重要で、ホルムズ海峡の封鎖がなければそこまで大きな影響はないのかもしれません。逆に言うとホルムズ海峡が封鎖された場合はもちろん、周辺国が参戦してきて、その国が産油国だった場合などは、原油市場に影響が出るため楽観はできず、今後、株式市場が本格的なリスクオフに発展するのか、早期に紛争が終結し一時的な調整に終わるのかは、やはり中東情勢の行方がカギを握っています。

それではまずは、先週のマーケットから。

●東証の定点観測（日経平均株価終値　前日比　プライム売買代金）

●先週の米国経済統計（結果）
　先週（6月9日～13日）の統計振り返り