今週号の英誌エコノミストに、世界の主要国の株価インデックスの比較に関する記事がありましたのでご紹介したいと思います。

通常、株価を比較する際にはＰＥＲ（Price-earnings ratio）を使いますが、リーマンショック以降の急激な景気後退期を経た後では、目先の株価を使うと割高になることがあり、これらを調整した後のＰＥＲで比較する方が、より適切な評価が出来ます。　それに基づいて世界の主要国の株価を見てみますと、発展国、ラテンアメリカ、新興国の平均的なＰＥＲは共に１５となっています（但し、先進国の株価は前年同期比３．３％の上昇に留まる一方で、ラテンアメリカは５．５％上昇し、発展途上国は１２．４％も株価は上昇しています）。　そして、この数字が平均値の１５よりも高いとその国の株価は割高であり、１５より低いと割安と言う事が出来ます。

ＭＳＣＩ　Ｔｈｏｍｓｏｎ　Ｒｕｅｔｅｒｓによれば、主要国の中で最も割高なのが、デンマークの２４となっています（前年同期比株価は２２．４％上昇）。　続いて私の住んでいるオーストラリアの１９です（同３．７％下落）。　３番目にカナダの１９（同６．５％上昇）が続き、その次に、私達の日本の１７．５が位置します（株価は前年対比７．１％下落しているにもかかわらず！）。　後は、イギリス、アメリカ、フランスが殆ど平均値近辺に位置し、ドイツの場合は１４となっており、株価が前年同月比７％上昇したにも関わらず、まだ割安感があります。　その後は、ＰＩＧＳのイタリアの１３が位置し（株価は前年同期比１２．４％の下落）、更にスペインの１０が来ます（数字上は割安ですが、株価は前年同期比９，３％下落しており、なかなか手の出しづらいところです）。

それにしても、１９９１年に日本の株バブルが破裂して２０年が経ち、今や当時の４分の１近くまで下落しても、なお、株価水準が他の国に比べて割高である日本の株式市場に、世界の投資家の目は向きそうにありません。