先週号の英誌エコノミストに、２０１４年５月１５日付で行った世界１１４か国１５００社の企業のトップに行った「２０１４年下期に関するアンケート」結果の記事がありましたのでご紹介したいと思います。

全体的には、２０１３年後半から２０１４年前半にかけては世界経済が順調に拡大した事を窺わせ、２０１４年下期に関しては、２０１４年前半ほどではないながらも、２０１３年下期を上回る景気の拡大が見込まれると企業のトップは見ているようです。

内訳としては、今後、６か月以内に景気が良くなると考えている人が全体の４４％を占め、一方で、今後は景気が悪くなると考えている人は１２％で、その差は３２ポイントでした。　これは、２０１４年前期に行った同じアンケート結果に比べて１０ポイント低下しています。　

地域別では、アンケートに答えた３分の１の経営者が、「今後、ヨーロッパは６ヵ月以内にデフレに陥る」と考えており、　同様にアンケートに答えた３９％の経営者は「中国も年内に不良債権問題に直面するであろう」と答えています。

以上のアンケート結果からわかることは、年内にユーがデフレになることも、中国が近いうちに不良債権問題に直面することも、企業のトップは既に程度は織り込んでおり、今後、市場でこうしたニュースが流れた時、市場関係者が、これを材料に売り仕掛け（あるいは買い仕掛け）をしても、市場の大きな混乱要因（暴落や暴騰）はなさそうです。　と言いますのも、暴落（あるいは暴騰）は市場が全く織り込んでいない時に起こるものであって、既に織り込み始めているニュースや話題ではそうならないからです。