今週号の英誌エコノミストに「The real wealth of nations」と題した興味深い記事がありましたのでご紹介したいと思います。

富と言えば、かつて、ガルブレイスは「富は、優位性のないところには存在しない」と彼の本の中に記していますが、一般的には人々の豊かさを比較する際には、便宜的に「所得(Income)」の比較で済ませてしまい、「富（あるいは裕福さ）：Wealth」で比較することはありません。　と言いますのも「富（あるいは裕福さ）」を定義するのは非常に難しく、また、それを構成するそれぞれの富を一つの数値（例えば、通貨）に換算することが困難だからです。

幸いにも、今月、国連が発表したケンブリッジ大学のDasgupta教授による主要国２０か国のバランス　シートの中で、富（Wealth）を３つのカテゴリーに分け（一つ目は、物理的な資本：機械やビルなどのインフラ、二つ目は、人間の資本（教育やスキル、三つ目は自然資本（土地、森,林、鉱山資源など）、それらをドル換算して、各国毎に「富の比較」を行っています。　今回のこうした比較はあくまでも概算的で、かつ試算的なものの域を出ず、「更なる精緻な分析を必要とする」ことを同教授は指摘しています、　しかし、それでも、その比較の示唆することは非常に暗示に富んだものとなっています。

さて、こうした事を踏まえたうえで、２００８年度の各国の富の比較においてどのような結果が出たかと言いますと、国別では、アメリカが世界で一番豊かであり、その富の合計は１１７．８兆ドルとなっています（１９９０年に比べて０．７％増）。　２位には日本が続き、その額は５５．１兆ドルとなり、１９９０年と比べて０．９％増加しています。　３位には中国の２０．２兆ドル（同２．１％増）、そして、４位にはドイツの１９，５兆ドル（同１．８％増）、５位にはイギリスの１３４．４兆ドル（同０．９％増）ときます。　ちなみに私のいるオーストラリアは１０位で６．１兆ドル（同０．１％増）となっています。

そして、これを個人ベースの比較で見てみますと、世界で一番豊かなのは日本で、一人あたりの富は約４２０，０００ドルとなり、２位はアメリカの約４００，０００ドルとなっています。　３位はカナダの約３２０，０００ドル、４位はノルウェーの同３２０，０００ドルが続き、５位にオーストラリアの約２８０，０００ドルとなっています。

読者の皆様は、私たちが「失われた２０年」と言われる言葉に代表されるように日本の景気の低迷や所得の減少を身に染みて経験している為、そのような数字を出されても「そうかなあ〜？」と首を傾げられるもしれませんが、これを構成する中身のお話をすればご納得いただけると思います。

ここで試算されている個人ベースの富の中身において、日本人一人当たりの人的資（Human Capital）が約３００，０００ドルを占め、鉱山などの資本(Natural Capital)は殆どなく、社会インフラ等の資本(Physical Capital) は約１００，０００ドルとなっています。　こうした傾向（人的資本の割合がその人の富の７５％以上を占める国）は、アメリカ、イギリス、ドイツ、フランスで顕著に見ることが出来ます。

その一方で、中国やオーストラリアの人的資本の割合は５０％程度して占めておらず、逆に鉱山資源の割合が３０％以上も占めています。　特にサウジアラビアに至っては６割が、鉱山資源（サウジの場合は原油）を占め、人的資本の割合は３割程度にとどまっています。

以上の分析から事からわかることは、日本の金融資産は１５００兆ドルと言われていますが、この国全体の富の大きさは、その３倍以上の５５．１兆ドル（約４５００兆円）あり、その多くは、教育の高さとスキルによる個人の人的富となっています。　また、これを個人ベースでみた場合でも、一人あたりの日本人の富の８割は、その人の教育の高さとスキルの高さによるものなのです。

こうして考えてみますと、私たち日本人には、たとえ、今、手元にお金がなくとも、実は、その価値の何倍ものお金を生み出す潜在力（知識とスキル）が、私たちの体や頭の中にあることを示しています。　また、別の言い方をすれば、私たちのHuman　Capital（人的資本）をIncome（お金などの所得）に転換する場所は、何も日本だけである必要はないのです。

何故ならば、日本人の教育やスキルの高さは世界中どこに行っても通用する高さと価値がありますので、何も無理して日本にしがみついて、やりたくもない仕事を安い給料で我慢してやる必要はないのです(勿論、今の仕事に満足している人もたくさんいらっしゃるとは思いますが、、、）。

前々から、お話しているように、語学力と、その人の覚悟と気概さえあれば、その人の豊かさ（Wealth）は何もお金に限ったことではありませんが、その富を実際の所得（income）といった目に見える形で実現することが海外に行っても十分に可能なのです。