今週号の英経済雑誌エコノミストに世界主要都市の２００９年と２０１０年の空室率の比較に関する記事がありましたので、ご紹介したいと思います。

２０１０年に第２四半期時点で、空室率が最も高いのはフランクフルトで１７％台になっています（ちなみに２００９年は１６％台でした）。引き続きドイツ経済の回復の足取りが重い事を示しています。　第２には、以外にも北京の１６％台となっています（２００９年は何と２３％もありました）。　これは需要を見越した先行投資が余りにも大きすぎた上に、リーマンショックで更に冷え込んだために高くなったようです）。　第３位はモスクワの１６％程度となり、（同、約２０％）、続いて、再び中国の上海で１２．５％が続きます（同１５％）。　同じ中国にあって一番ましなのは香港で、２０１０年は７％台と前年の１０％から改善しています。　２０１０年はこうしてみますと、中国は、引き続き景気の拡大以上に大幅なオフィス　ラッシュとなっており、不動産投資が、かなりリスクの高いビジネスになっていることが窺えます。

一方、目をアメリカに向けますと、ＮＹは、２０１０年は９％台で２００９年と殆ど変っていません（回復の兆しが弱い証拠）。　そして、私のいるオーストラリアのシドニーは、今年に入って８％台と前年の７％台から上昇してきています（景気に陰りが見え始めています）。　そして、東京はどうかといいますと、２０１０年は６％台と２００９年の５％から空室率は上昇傾向にあります。

雑誌エコノミストは、最後にインドのニューデリーの空室を紹介し、２００９年には空室が１３％台と中国並みに高かったのですが、２０１０年は４％台と最も大幅に改善しています（今週号の雑誌エコノミストの特集が「中国　ＶＳ　インド」でして、彼らの結論は「インドの方が今後より高い経済成長率をするであろうと」の結論を出しており、足元の空室率の回復力の強さからしてそれを裏付けるものと暗に示唆しています）。