先週号の英誌エコノミストに掲題に関する記事がありましたのでご紹介したいと思います。

今年の世界の株式市場は６月までは順調に上昇していましたが、７月に入ってからは中東のイラクやパレスチナで紛争が起こり、さらにはウクライナ情勢が緊迫したことによって、世界の株式市場は調整局面入りをしています。　特に地政学上、影響を受けやすいドイツの市場参加者のセンチメントは、２０１２年以来、最も弱気になっています。

セクター別の今年の株式市場のパフォーマンスについては、IT関連が上昇に対する寄与度が２５％と最も高く、次に健康関連がこれに続き、その後はエネルギー関連、そして通信関連となります。

その一方で、７月以降の株式調整局面でもっとも株式市場の足を引っ張ったのは、中東で紛争があったにも関わらず、意外にも石油や天然ガスなどのエネルギー関連企業であり、これに続いて製造業、そして設備関連企業が株式市場の足を引っ張りました。

結局のところ、過去１２か月間においてもっともパフォーマンスの良かったのはIT関連であり、７月以降の調整局面で、最も下落幅が小さかったのもIT関連でした（なんだかんだと言ってIT関連株は強し！）

一方で、地域別では、この時期の調整局面でもっとも足を引っ張ったのは、国別では、消費税引き上げの反動で景気指標が弱った日本であり、財政再建の道筋がいまだに見えてこないヨーロッパのイタリアとなっています。